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「積立投資を始めたいけど、手数料の種類が多すぎてどこを見ればいいかわからない…」
そんな気持ち、すごくわかる。わたしも最初に積立投資を始めようとしたとき、「購入時手数料」「信託報酬」「信託財産留保額」って並んでるのを見て、正直フリーズした。でも実は、見るべきポイントはそこまで多くないんだよね。
この記事では、積立投資にかかる手数料の種類をシンプルに整理して、主要ネット証券5社の比較、人気ファンドの信託報酬ランキング、そして手数料の差が30年後にどれだけの金額差になるかまで、ぜんぶまとめてある。じっくり読んで、自分に合った選択肢を見つけてほしい。
※本記事の情報は2026年7月17日時点のものです。手数料・還元率などは改定される可能性があるため、最新情報は各公式サイトをご確認ください。
この記事でわかること
- 積立投資にかかる手数料は主に4種類。それぞれの意味と「見るべき優先度」
- 主要ネット証券5社(SBI証券・楽天証券・マネックス証券・auカブコム証券・松井証券)の手数料体系の違い
- 人気インデックスファンド10本の信託報酬ランキング
- 信託報酬が0.1%違うと、30年後にいくらの差が出るかのシミュレーション
- ポイント還元を加味した「実質コスト最安」の考え方
- 証券会社を乗り換えるときの手順と注意点
積立投資でかかる手数料の種類を整理する
まず結論から。積立投資で気にすべき手数料は、実質的に信託報酬(運用管理費用)がほぼすべてと言っていい。ほかの手数料も一応あるけど、最近のネット証券×インデックスファンドの組み合わせだと、ほとんどゼロになっているものが多いんだよね。
手数料は主に4種類ある
| 手数料の種類 | いつかかるか | 相場感(2026年7月17日時点の目安) |
|---|---|---|
| 購入時手数料(販売手数料) | 投資信託を買うとき | ネット証券ではほぼ0円(ノーロード) |
| 信託報酬(運用管理費用) | 保有している間ずっと | 年0.05%〜1.5%程度(商品により大きく異なる) |
| 信託財産留保額 | 売却するとき | 0〜0.3%程度(なしの商品が主流) |
| 口座管理料 | 口座を持っている間 | 主要ネット証券は0円 |
この4つのうち、長期積立で最もリターンに効いてくるのが信託報酬。毎日、保有残高に対して日割りで差し引かれていくから、積立額が大きくなればなるほどインパクトが増す。
購入時手数料は「もう気にしなくていい」時代
ちょっと前まで、銀行窓口で投資信託を買うと2〜3%の購入時手数料がかかることもあった。100万円買ったら3万円引かれる、みたいな話。でも今のネット証券では、積立対応の投資信託はほぼすべてノーロード(購入時手数料ゼロ)になっている。
新NISAのつみたて投資枠で買える投資信託は、金融庁が「販売手数料ゼロ」を条件に選定しているから、つみたて投資枠を使うなら購入時手数料はそもそも発生しない。これは金融庁のNISA特設ページでも確認できる。
信託財産留保額も「なし」が主流に
売却時に差し引かれる信託財産留保額も、人気のインデックスファンドでは0円のものが大半。eMAXIS Slimシリーズ、楽天・プラスシリーズなど、主要な低コストファンドは軒並みゼロに設定されているんだよね。
だから結局、「信託報酬をいかに低く抑えるか」が手数料比較のほぼすべてということになる。
主要ネット証券5社の積立投資手数料を一覧比較
「どの証券会社で積立するのがいちばん安いの?」という疑問に対する答えは、投資信託の購入時手数料・口座管理料に関しては主要ネット証券5社すべて無料ということ。ここに差はない。
差が出るのは、取り扱いファンドの種類、クレカ積立の還元率、投信保有ポイント(投信マイレージなど)の部分。
主要5社の積立投資コスト比較表
| 項目 | SBI証券 | 楽天証券 | マネックス証券 | auカブコム証券 | 松井証券 |
|---|---|---|---|---|---|
| 購入時手数料 | 0円 | 0円 | 0円 | 0円 | 0円 |
| 口座管理料 | 0円 | 0円 | 0円 | 0円 | 0円 |
| つみたて投資枠対応ファンド数 | 約250本 | 約240本 | 約220本 | 約220本 | 約240本 |
| クレカ積立上限 | 月10万円 | 月10万円 | 月10万円 | 月10万円 | 非対応 |
| クレカ積立還元率 | カード種別により異なる | カード種別により異なる | カード種別により異なる | カード種別により異なる | — |
| 投信保有ポイント | あり(投信マイレージ) | あり(一部ファンド) | あり | あり | あり(松井証券ポイント) |
※ファンド数は2026年7月17日時点の概数。クレカ積立の還元率はカード種別・時期により頻繁に改定されるため、最新の還元率は各社公式サイトで確認を。
正直なところ、手数料だけなら大差はない
実際にわたしがSBI証券と楽天証券の両方で口座を持って積立しているんだけど、購入時手数料・口座管理料はどちらもゼロだし、同じインデックスファンドを選べば信託報酬も当然同じ。証券会社による手数料の差は、「同じファンドを買う限り」ほぼ存在しないというのが正直な感想。
差が出るのは、あくまでポイント還元の部分。ただし、ポイント還元率はキャンペーンや制度改定で頻繁に変わるから、「今この瞬間の還元率」で選んでも半年後には状況が変わっている可能性がある。
個人的には、ポイント還元よりも「自分が普段使っている経済圏(楽天・三井住友・au)に合わせて選ぶ」ほうが長期的にはラクだと感じた。
各社の詳細は楽天証券公式サイトやSBI証券公式サイトで確認してみてほしい。
人気インデックスファンドの信託報酬ランキングTOP10
証券会社の手数料に差がないなら、次に見るべきはファンド自体の信託報酬。ここが積立投資のコストを左右する本丸になる。
2026年7月17日時点で、つみたて投資枠の対象かつ人気の高いインデックスファンドを信託報酬の低い順に並べるとこんな感じ。
低コストインデックスファンド 信託報酬比較(2026年7月17日時点・目安)
| 順位 | ファンド名 | 連動指数 | 信託報酬(税込・年率目安) |
|---|---|---|---|
| 1 | eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー) | MSCI ACWI | 約0.05%台 |
| 2 | eMAXIS Slim 米国株式(S&P500) | S&P500 | 約0.09%台 |
| 3 | 楽天・プラス・S&P500インデックス・ファンド | S&P500 | 約0.07%台 |
| 4 | 楽天・プラス・オールカントリー株式インデックス・ファンド | MSCI ACWI | 約0.05%台 |
| 5 | SBI・V・S&P500インデックス・ファンド | S&P500 | 約0.09%台 |
| 6 | SBI・V・全世界株式インデックス・ファンド | FTSEグローバル | 約0.13%台 |
| 7 | たわらノーロード 先進国株式 | MSCIコクサイ | 約0.09%台 |
| 8 | ニッセイ外国株式インデックスファンド | MSCIコクサイ | 約0.09%台 |
| 9 | eMAXIS Slim 先進国株式インデックス | MSCIコクサイ | 約0.09%台 |
| 10 | eMAXIS Slim バランス(8資産均等型) | 8資産均等 | 約0.14%台 |
※信託報酬は信託報酬率の目安であり、実際の運用ではこれ以外に「隠れコスト」(売買委託手数料・監査費用など)が加わり、運用報告書に記載される「実質コスト」はやや高くなる。最新の正確な信託報酬率は各運用会社の公式サイト・目論見書で確認を。
「隠れコスト」の存在を知っておく
これは他の比較サイトではあまり強調されていないポイントなんだけど、信託報酬だけを見て「最安」と判断するのは実は不十分。投資信託には運用報告書でしかわからない隠れコストがある。
具体的には、ファンド内部での株式売買にかかる売買委託手数料、監査法人への監査報酬、指数のライセンス料などが該当する。これらを含めた「実質コスト」は、年1回の運用報告書(決算報告書)で確認できる。
わたしが最初につまずいたのはまさにこの部分で、「信託報酬が一番安いファンドを選んだのに、実質コストで見たら別のファンドのほうが安かった」ということが実際にあった。信託報酬0.05%のファンドの実質コストが0.12%で、信託報酬0.09%のファンドの実質コストが0.10%、みたいなケース。
とはいえ、上位ランキングに入るような大手の低コストファンドは隠れコストも低く抑えられている傾向があるから、極端に神経質になる必要はない。年に一度、運用報告書をさらっとチェックするくらいで十分だと思う。
手数料0.1%の差が30年後にいくらの差になるかシミュレーション
「信託報酬なんて0.1%の差でしょ、大したことないんじゃない?」
わたしも正直そう思っていた時期がある。でも、複利の力が働く長期投資では、この「たった0.1%」がびっくりするくらいの差を生む。
シミュレーション条件
- 毎月3万円を積立
- 年利5%で運用(手数料控除前)
- 信託報酬の違いのみを比較(購入時手数料・信託財産留保額はゼロ)
| 信託報酬(年率) | 10年後の資産額 | 20年後の資産額 | 30年後の資産額 |
|---|---|---|---|
| 0.1% | 約463万円 | 約1,218万円 | 約2,433万円 |
| 0.2% | 約461万円 | 約1,207万円 | 約2,396万円 |
| 0.5% | 約453万円 | 約1,173万円 | 約2,284万円 |
| 1.0% | 約441万円 | 約1,118万円 | 約2,108万円 |
※上記は概算シミュレーションであり、実際の運用成績を保証するものではありません。税金・その他コストは考慮していません。
30年で約325万円の差が出る
信託報酬0.1%のファンドと1.0%のファンドを比べると、30年後の差は約325万円。同じ金額を同じ期間積み立てているのに、手数料が0.9%違うだけでこれだけの差になる。
もっと現実的な比較として、0.1%と0.2%の差(たった0.1ポイント)でも30年で約37万円の差。これは「手数料なんて気にしなくていい」とは言い切れない金額だよね。
Tさん(32歳、会社員)のケース
ここで一つ、具体的な話を。Tさん(32歳、会社員)は、3年前に銀行の窓口で勧められた投資信託で積立を始めた。月2万円、信託報酬は年0.99%のアクティブファンド。「プロが運用してくれるから安心」という説明を信じていたんだけど、ふとネットで調べたときに信託報酬0.05%台のインデックスファンドの存在を知った。
計算してみたら、このまま30年続けた場合と、信託報酬0.1%のファンドに切り替えた場合で、約180万円以上の差が出ることがわかった。Tさんは「もっと早く気づきたかった」と言いつつ、翌月にはネット証券でNISA口座を開設して積立先を変更。手続き自体は30分もかからなかったそう。
学ばなくていい、楽すればいい。でも、「知らないまま高い手数料を払い続ける」のは楽とは違うんだよね。
手数料+ポイント還元で見る実質コスト最安の証券会社の選び方
信託報酬はファンド側の話だから、どの証券会社で買っても同じ。じゃあ証券会社選びで差がつくのはどこかというと、ポイント還元による実質コストの引き下げの部分。
ポイント還元には2種類ある
- クレカ積立のポイント還元 — 毎月の積立額に対してポイントがつく
- 投信保有ポイント — 保有残高に応じて毎月ポイントがつく
この2つを合算して、信託報酬から差し引いたものが「実質コスト」という考え方になる。
実質コストの計算例
たとえば、信託報酬0.09%のファンドを保有していて、投信保有ポイントが年率0.03%分つくなら、実質コストは約0.06%相当になる。クレカ積立の還元は購入時の一時的なものだから性質は違うけど、積立額に対するリターンとして考えると無視できない金額。
実質コストで選ぶときの注意点
ただし正直なところ、ポイント還元率は証券会社が自由に変更できるから、今の時点の数値で「最安」を決めても意味がない場合がある。実際、過去数年で各社の還元率は何度も改定されてきた。
わたしが使い始めて気づいたのは、ポイント還元率の改定って事前告知はあるものの、いちいちチェックしていないと見逃すということ。「気づいたら還元率が下がってた」というのは珍しくない。
だから、わたしの考えとしては:
- 信託報酬の低いファンドを選ぶ(これは自分でコントロールできる)
- ポイント還元はボーナスくらいに考える(変動するものに依存しすぎない)
- 自分の経済圏に合った証券会社を選ぶ(楽天ポイントを貯めてるなら楽天証券、Vポイントを貯めてるならSBI証券)
これが長期的にはいちばんストレスが少ないと思う。還元率の最新情報は各社の公式サイトで随時確認してほしい。
公式サイトでは見つけにくい「手数料の盲点」と証券会社乗り換えの注意点
ここからは、他の比較記事ではあまり触れられていないけど、実際に手続きしてみて気づいた盲点について書いておく。
盲点①:同じ指数に連動するファンドでも信託報酬が違う
たとえばS&P500に連動するファンドだけでも、eMAXIS Slim、SBI・V、楽天・プラスなど複数ある。これらは連動する指数は同じだけど、信託報酬や実質コストは微妙に異なる。さらに、証券会社によって投信保有ポイントの付与率も違うから、同じ指数のファンドなのに「どこで・どのファンドを買うか」で年間コストが変わる。
これは公式サイトだと各ファンドの個別ページを一つずつ開かないとわからないから、比較するのがかなり面倒なんだよね。
盲点②:NISA口座の乗り換えは年単位
「もっと手数料の安い証券会社に乗り換えたい」と思っても、NISA口座の金融機関変更は年に1回、翌年分からしかできない。しかも、その年にNISA口座で1円でも買付していたら、年内の変更はできない。
わたしが口座開設してわかったのは、NISA口座の変更手続きには「現在の金融機関から勘定廃止通知書を取り寄せる → 新しい金融機関に提出する」という流れがあって、書類のやり取りに2〜3週間かかること。オンラインだけでは完結しない部分があるのが想定外だった。
盲点③:旧ファンドの扱い
証券会社を変更しても、旧NISA口座で買った商品はそのまま旧証券会社に残る。移管(別の証券会社に移す)もできるけど、移管手数料がかかる場合がある。正直なところ、残高が少額なら旧口座はそのまま放置して、新しい証券会社で新たに積み立てるほうがラクだと思う。
乗り換えを検討するときのチェックリスト
- 今年のNISA口座でまだ買付していないか?
- 変更先の証券会社で自分の積立したいファンドを取り扱っているか?
- 旧口座の商品はどうするか(放置 or 移管)?
- クレカ積立を使うなら、対応カードを持っているか?
これらを確認したうえで、「本当に乗り換える必要があるか」を考えてみてほしい。手数料差が年間数百円程度なら、手続きの手間を考えると「今の口座のまま」が正解の場合もある。
よくある質問
Q1. 積立投資の手数料はどこで確認できる?
投資信託の信託報酬は、各ファンドの「目論見書」に記載されている。証券会社のサイトでファンドを検索すると、商品ページに信託報酬が表示されているから、そこを見るのがいちばん手っ取り早い。より正確な「実質コスト」を知りたい場合は、年1回発行される「運用報告書(全体版)」を確認するといい。ここに売買委託手数料や監査費用を含めた実際のコストが載っている。
Q2. 信託報酬が安いファンドは運用品質が低いの?
これはよくある誤解なんだけど、インデックスファンドの場合は「指数に忠実に連動すること」が目的だから、信託報酬が安い=運用が雑、というわけではない。むしろ、eMAXIS SlimシリーズやSBI・Vシリーズなど、低コストファンドほど純資産総額が大きく、運用の安定性が高い傾向がある。純資産総額が大きいと1口あたりのコストが薄まるから、低コストを維持しやすいという好循環が生まれるんだよね。
Q3. 新NISAのつみたて投資枠で手数料はかかる?
つみたて投資枠で購入できる投資信託は、金融庁の基準で販売手数料ゼロ(ノーロード)が条件になっている。だから購入時手数料はかからない。ただし、信託報酬は通常どおり発生する。つみたて投資枠の対象ファンドは信託報酬の上限も定められているけど(国内株式インデックスで0.5%以下など)、上限ギリギリのファンドもあるから、なるべく低いものを選ぶのが基本。新NISAの年間投資枠はつみたて投資枠120万円+成長投資枠240万円、非課税保有限度額は合計1,800万円(2024年〜の恒久制度)。
Q4. すでに積立中のファンドを変更すると損をする?
積立先のファンドを変更すること自体では損は発生しない。新しいファンドへの「積立設定の変更」は、単に今後の買付先を切り替えるだけだから。ただし、旧ファンドを「売却」して新ファンドを「買い直す」場合は、売却時点の含み益に課税される可能性がある(NISA口座内なら非課税)。もし課税口座で含み益が出ているなら、旧ファンドはそのまま保有して、新規の積立分だけ新ファンドに切り替えるほうが税金面では有利な場合が多い。
Q5. 楽天証券とSBI証券、どっちがいい?
正直なところ、手数料だけで見ればほぼ互角。どちらもノーロード、主要な低コストインデックスファンドの取り扱いあり、クレカ積立対応(月10万円まで)。違いが出るのはポイント還元の仕組みと経済圏。楽天ポイントを日常的に使うなら楽天証券、三井住友カードやVポイントを使うならSBI証券、というのがシンプルな選び方。わたしは両方使っているけど、使い勝手としては楽天証券のほうがUI(画面の見やすさ)は直感的で、SBI証券はファンド検索の細かさや投信マイレージの対象の広さに強みがある、という印象を持っている。
Q6. アクティブファンドの手数料は高いけど、その分リターンも高い?
必ずしもそうとは言えない。過去の統計では、長期になるほどインデックスファンドのリターンがアクティブファンドの平均を上回る傾向がある。もちろんインデックスを大幅に上回るアクティブファンドも存在するけど、事前にそれを見分けるのは難しい。日本証券業協会でも投資信託に関する各種情報を提供しているので、判断材料として参考にできる。手数料が高いアクティブファンドを選ぶなら、「なぜこのファンドに高い手数料を払う価値があるのか」を自分で説明できるかどうかが一つの目安になると思う。
リスクと注意点
手数料の比較は「コストを抑える」という点では間違いなく重要。ただし、いくつか忘れてはいけないことがある。
投資は元本割れのリスクがあります。投資判断はご自身の責任において行ってください。
- 手数料が最安でも、投資対象の市場が下落すれば資産は減る。手数料の低さは「損をしない」ことを意味しない
- インデックスファンドは市場全体に連動するから、市場全体が下がれば同様に下がる
- 信託報酬の引き下げ競争は続いているけど、将来的に引き上げられる可能性もゼロではない
- ポイント還元を目的にクレカ積立の上限まで投資するのは、自分のリスク許容度を超えていないか確認が必要
こういう人には手数料比較だけで判断するのは向かない、という点も正直に書いておく。「そもそも自分がどれくらいのリスクを取れるか」「生活防衛資金は確保しているか」といった、手数料以前の問題がクリアになっていない段階では、手数料の0.01%の差より、自分の投資方針を固めることが先だと思う。
積立投資の基本的な考え方や投資戦略については、投資戦略カテゴリの記事もあわせて読んでみてほしい。
まとめ
今回の記事のポイントを振り返っておくと:
- 積立投資で見るべき手数料は実質的に「信託報酬」だけ。購入時手数料・口座管理料はネット証券ならゼロ
- 主要ネット証券5社の手数料体系に大差はない。差が出るのはポイント還元の部分で、これは頻繁に変わる
- 信託報酬0.1%の差でも30年で数十万円の差になる。低コストファンドを選ぶことは長期投資の基本
- 実質コストは信託報酬だけでは測れない。運用報告書の「隠れコスト」もチェックしたい
- 証券会社は自分の経済圏に合わせて選ぶのがラク。ポイント還元率の変動に振り回されすぎないことが大事
証券口座の選び方についてもっと詳しく知りたい場合は、証券口座カテゴリも参考にどうぞ。
手数料比較はちょっと面倒に感じるかもしれないけど、一度「低コストファンド×ネット証券」の組み合わせを決めてしまえば、あとはほぼ放置で大丈夫。最初にちょっとだけ手間をかけて、あとはずっと楽をする。そういう付き合い方が、積立投資にはいちばん合ってると思うんだよね。
この記事を書いた人
楽生き編集部|2020年から個人投資を続けており、楽天証券・SBI証券・松井証券を実際に利用した経験をもとに情報を発信しています。NISA・iDeCo を活用した長期投資をテーマに、初心者が実際につまずく点を重点的に解説しています。

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